ナッツリターン騒動と韓国平昌オリンピックの危うい関係

今、世界が韓国に注目している。
大韓航空「ナッツリターン」騒動と韓国平昌オリンピック日韓共催問題である。
いずれも韓国にとっては、バツの悪いニュースであるのだが、どちらも世界的に大きく扱われているニュースである。

まずは、「ナッツリターン」騒動※１。

騒動の名称は、日本なら流行語大賞になりそうな素晴らしいフレーズだ。だが中身はいかにも韓国的な事案だ。

※１：12月5日、大韓航空のチョ・ヒョンア前副社長はニューヨークのジョン・F・ケネディ国際空港で離陸直前の同社の航空機内で客室乗務員がナッツを袋のまま提供するなど、マニュアルに沿った対応をしなかったことに腹をたて、事務長を機体から降ろすために航空機をランプリターンさせた。これにより、ジョン・F・ケネディ国際空港発−仁川国際空港行きの飛行機は、予定時刻より11分遅れで目的地へ到着。この件が物議を醸している。

もう一つは、韓国平昌オリンピック日韓共催問題※２。開催準備が遅れている韓国のせいで、日本が巻き込まれている。日本にとっては完全にとばっちりを受けている事案だ。

※２：国際オリンピック委員会（IOC）が先日、いくつかの改革案を承認したことで開催国以外での競技実施が可能となり、資金難等で競技場の建設が遅れている韓国平昌冬季オリンピックを救うため、ボブスレーとリュージュは長野で代替開催してはどうかと、IOCのバッハ会長が提案し、その動向が噂となって駆け巡って話題となっている件。

この２つの問題の最重要人物がじつは同じ人物なのである。
以下のとおり。

ナッツリターン騒動：
　12日に趙亮鎬（チョ・ヤンホ）韓進（ハンジン）グループ会長（65）が、長女で大韓航空前副社長チョ・ヒョンア（40）の“ナッツリターン”問題に対して、子供への教育が至らなかった自身の責任だという立場を表明した。

平昌オリンピック日韓共催問題：
　韓進（ハンジン）グループの会長であり、2018平昌（ピョンチャン）冬季オリンピック組織委員会の趙亮鎬（チョ・ヤンホ）委員長（65）が、最近、国際オリンピック委員会(IOC)が平昌に提案した海外分散開催に対して、「可能性はない」と既存の立場を再確認した。

　実は両組織のトップは、ともに趙亮鎬（チョ・ヤンホ）氏なのである。ただの同姓同名でなく同一人物（写真）である。
　しかも、上述の内容は、いずれも12月12日、すなわち今日の動きなのである。

　どこまでもとことん責任追及する韓国国民の気質を考えると、このまま両会長職を続けられるのだろうか・・・。

　日本に大いに関係がある日韓共催問題は韓国側が否定して一応片付いた形で、私の予想（韓国の平昌オリンピック（2018年次期冬季五輪）は大丈夫か？中止返上か？（世界情勢への歴史的考察１)）は外れそうな状況であるが、支出はケチりたい韓国だけに、まだまだ予断を許さないかもしれない。