東京五輪で野球とソフトボールが復活しそうだ！

国際オリンピック委員会（IOC）のバッハ会長が五輪改革案「五輪アジェンダ2020」を発表し、12月のIOC総会にかけるとの報道があった。

改革案は40項目あるらしいが、主要なものは次の2つだ。

１つは「複数都市開催の容認」、もう１つは「開催都市への新種目採用権限付与」だ。

2020年に日本で開催される東京オリンピックで、もし競技種目を増やせるとすれば、やはり国民的スポーツの野球（ソフトボールを含む）だろう。
スタジアム（野球場）はいたるところにあり、新たな設備投資は不要のうえ、人気スポーツかつ日本チーム・選手の活躍も期待できるので、入場券も相当売れるだろう。メリットだらけの種目増だ。(笑)

私は熱烈な野球ファンとはいえないが、五輪ファンなので実にうれしいニュースだ。

さて、このニュースにいち早く反応したのは、実はお隣の韓国。
次期冬季オリンピック開催都市　平昌（韓国）の開催準備が進んでいないので、改革案の目玉である「複数都市開催の容認」に反応したようである。

これって、開催が危ぶまれている平昌オリンピックを複数都市開催という救済方法で無事に開催させて、IOCは責任問題とならないようにする配慮というか責任回避策なのだろうね。
ひょっとすると、スキーは日本でなくて、スキー場を建設したらしい北朝鮮との共同開催になったりして・・・。

以下の韓国の新聞社の３記事を引用した情報です。長いですが興味のある方はお読みください。

●IOC「五輪も共同開催可能」　平昌五輪への影響は？（朝鮮日報日本語版 11月20日(木)8時7分配信）

　国際オリンピック委員会（IOC）のトーマス・バッハ会長が18日、スイスのローザンヌで五輪改革案「五輪アジェンダ2020」を発表した。

　これは、五輪運動の新たな方向性を設定するための改革案を盛り込んだ40項目からなるもので、その中核は開催都市の選定基準変更だ。IOCはこれまで、五輪開催地選定で「一国・一都市」という慣例を固守してきた。しかし、このアジェンダによると、今後の五輪開催は一国の複数都市で可能になり、場合によっては例外的に他国との共同開催もできるようになる。

　バッハ会長はこのアジェンダ発表で「五輪開催であらゆる基準にぴたりと当てはまる解決策はあり得ない。新アジェンダ2020が可決したら、招致都市が莫大（ばくだい）な財政負担を抱えたり、広範囲な五輪開催基準をすべて満たすため努力する必要がなくなるだろう」と述べた。

　このアジェンダは12月初めにモナコで開催される第127回IOC総会でIOC委員たちの投票により実施するかどうかが決められる。このため、アジェンダが可決した場合、2018年に江原道平昌で開かれる冬季五輪にどのような影響があるかが注目される。

　大韓体育会のペク・ソンイル事務次長は「今回のIOC総会でこのアジェンダが可決されても、3年3カ月後に迫った平昌五輪は影響を受けないものと考えている」と語った。

　平昌五輪組織委員会のシン・ムチョル広報局長は「アジェンダの施行方法や適用時期などに関する詳しい情報は発表されていないため、今のところはIOC総会まで待つしかない」と言った。だが、別の組織委員会関係者は「時期的に遅いのは事実だが、IOCがアジェンダの『モデルケース』に平昌を選ぶ可能性も捨てきれない。平昌は競技場建設遅延や環境団体の反対など多くの困難を迎えているため、平昌にアジェンダの内容を反映させるよう非公式の勧告案を出すこともあり得る」との見通しを語った。IOCは今月下旬、平昌で開催される予定だった調整委員会を、総会など各種行事を理由に取り消している。

　一方、2008年の北京五輪で韓国の「全勝金メダル」を最後に五輪の舞台から姿を消していた野球が、20年の東京五輪で復活する可能性が高くなった。アジェンダ2020には、五輪開催都市が一つ、またはそれ以上の種目を正式種目に入れられる権限を持つ案も盛り込まれている。AP通信は「今回の案が可決した場合、東京五輪の正式種目採用有力候補は野球とソフトボールだ」と予想した。

●平昌冬季五輪の開・閉会式場新設予算をめぐり国と地元が対立（ハンギョレ新聞 11月19日(水)7時21分配信）

　2018年平昌(ピョンチャン)冬季オリンピックの開・閉会式場新設を巡る予算分担問題が高じ「オリンピック返納」まで議論されだした。
　江原道は組織委員会と文化体育観光部との3者協議で、開・閉会式場新設予算(662億ウォン、1ウォンは約0.1円）)の分担比率を国費50％、江原道・組織委50％で合意したと18日明らかにした。江原道は開・閉会式場予算の25％(165億ウォン)のみを負担する計画だったが、組織委との協議により当初計画の２倍を越える最大で166億ウォンを追加で出すこともありうることになった。
　この間、江原道は冬季オリンピック特別法の定める水準である75％(496億ウォン)を政府が負担するよう要求してきた。 冬季オリンピック特別法は「75％以上」を国費で支援できるよう規定している。 だが政府は、競技が開かれない開・閉会式場は特別法の適用対象でないとし、国際大会などに支援する補助金比率である30％(198億ウォン)のみを支援すると主張した。 江原道と政府の主張による予算差だけで298億ウォンだ。

　今回の合意で江原道は、開・閉会式場新設に331億ウォンを組織委員会と協議して分担することになった。 当初、国際オリンピック委員会(IOC)に提出した誘致申請書(ビッドファイル)には、開・閉会式場など大会運営関連施設は平昌組織委員会が引き受けることにしていた。 だが、景気の低迷により民間資本誘致が難しくなり、問題が生じた。 資金不足に工事期間まで差し迫った結果、江原道はやむなく開・閉会式場の建設と運営までを一手に引き受けた。
　江原道が開・閉会式場予算の半分を引き受けることになると、江原道議会とオリンピック開催地である平昌郡、江陵(カンヌン)市、旌善(チョンソン)郡など3つの市・郡議長団は「オリンピック返納」まで言及して反発した。市・郡議長団は17日、江原平昌アルペンシアリゾートで「2018年平昌冬季オリンピック対政府支援拡大要求のための緊急対策会議」を開き、「オリンピック開・閉会式場も当初計画どおり平昌オリンピック組織委員会が建設すべきだ。 要求が貫徹されなければオリンピック返納も辞さない」と政府支援の拡大を要求した。

　平昌オリンピック予算を審議する江原道議会は、オリンピック予算審査も保留する雰囲気だ。 イ・キチャン江原道議会経済建設委員長は「国費支援が減れば、それだけ江原道が抱え込む借金が増えるが、その責任は誰が負うのか。チェ・ムンスン江原道知事が開・閉会式場新設予算の分担率に関する説明を明確にしないのなら、オリンピック予算審査を保留する計画」と話した。
　開・閉会式場の予算問題は、オリンピック誘致に成功した後に既存施設を増築して使うことにした当初計画を覆し、新たに建てることにしてから起こった。 当初の誘致申請書には160億ウォンをかけてアルペンシア内のスキージャンプ台観覧席(1万席)を5万席規模に増やして使う計画だった。 だが、国際オリンピック委員会などが「場所が狭い」と指摘したことにより、2012年7月に2キロ程離れたところに5万席程度の開・閉会式だけのための臨時施設を作ることに計画を変えた。 この過程で開・閉会式場新設予算が662億ウォンとなり、当初計画に比べて4倍以上に増えた。
　江原道関係者は「政府が財政支援30％を固守しており、施設着工もしなければならない時期的な側面もあり、折衷点を求めるという考えで半々で負担することに合意した。 道議会の要求などに関しては今後3者会合を通じて協議する」と話した。

●北朝鮮「平昌冬季五輪に馬息嶺スキー場の利用可能」（2013年09月04日09時58分 中央日報/中央日報日本語版）

　北朝鮮の張雄（チャン・ウン）国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）委員が北朝鮮の江原道元山（カンウォンド・ウォンサン）に造成中である馬息嶺（マシクリョン）スキー場を通じ２０１８年の平昌（ピョンチャン）冬季五輪を分散開催できるという考えを明らかにした。張委員は３日、米ラジオ局ボイス・オブ・アメリカ（ＶＯＡ）との電話インタビューで、「馬息嶺スキー場が建設されれば国際大会にも使い、可能ならば五輪にも利用できる」と話した。ただ五輪の南北共催はＩＯＣや国際スキー連盟などと複雑な議論が必要で簡単に決定できる問題ではないと付け加えた。

　これに先立ち北朝鮮体育省の元吉宇（ウォン・ギルウ）次官も日本メディアとのインタビューで、「南側と国際組織から要請があれば馬息嶺スキー場を提供する用意がある」と話している。馬息嶺スキー場は金正恩（キム・ジョンウン）第１書記が年内完工を指示した国家プロジェクトだ。北朝鮮はスキー場建設に約１万人を動員して工事を進めている。