地震、余震、予言に惑わされつつ、募金は台湾が一番だ！

地震学者　房総半島沖での大地震発生の可能性を指摘
2011.03.18 07:00

未曽有の大災害となった東北関東大震災。余震はこれから数か月間続き、震源域の南北両端で多発するという地震学者も少な くない。また地震発生直後からは、長野や新潟など別の場所を震源とする地震が多発しており、"さらなる大きな地震が起こ るのでは？"と日本中が恐怖に怯えている。

そんななか、3月13日に放送された『NNN緊急特番東日本大地震』（日本テレビ系）で東京大学地震研究所の纐纈（こうけつ） 一起教授が語った予測が専門家の間で話題になっている。

それは今回の大地震の震源域の南にある房総半島沖を震源とした大地震が起こる可能性があるというものだ。前述の纐纈教授 と一緒に地震の研究をする東京大学地震研究所の大木聖子助教が彼の説をこう説明してくれた。

「今回の地震は同じプレート内で起こっているんです。最初の震源地から北へ、南へとドミノ倒しのように広がったんです。 房総沖はいま、その倒れてきたドミノを頑張って支えている状態で、いつ倒れてもおかしくない。だから房総沖に大きな地震 が起こっても不思議ではないんです」

さらに京都大学名誉教授の川崎一朗氏もこう指摘する。

「（房総沖地震の）可能性はあると思います。スマトラの地震のときも、3か月後に震源の東側の近い場所でマグニチュード 8.7の地震が起こっています。房総沖は北にある今回の震源域と同じプレートにありますからね。それと同じようなことが起こ るかもしれないんです」

※女性セブン2011年3月31日・4月7日号

地震専門家が警戒する「茨城と千葉での直下型地震」の誘発
2011.04.21 16:00

今回の震災での余波は余震域となっている東日本だけにとどまらない。大地震が起きた際には、離れた位置で「誘発地震」が 起きることが少なくないのだ。1944年に起きた東南海地震では太平洋側で起きたにもかかわらず、4年半後に日本海側の福井県 で誘発地震を起こしている。琉球大学・木村政昭名誉教授が説明する。

「今回は太平洋プレートの北側で地震が起きました。地震が起きてプレートのストレスが取れましたが、今度はプレートの南 側にストレスがかかってきます。房総沖は地震の可能性が強まったといえるでしょう。大地震による誘発地震の危険性はそれ ほど注目されていませんが、規模も大きいですし、余震以上に充分警戒する必要があるでしょう」

木村教授はこれまで「地震の目」という考え方で地震の予測に取り組んできた。

「従来の地震の予測はM7前後の大きな地震が起きていない空白域を見つけ、そこで数十年後に起こるだろうとするものでした 。しかし、なかなか正確には予測できない。そこで私が考えたのが地震の目でした」

木村教授によると、空白域の中でも体には感じることのない小さな地震が密集して起きている部分があるという。空白域にそ うした地震の印をつけていくと、黒目のような形になる。それを木村教授は「地震の目」と呼ぶのだという。

「こうした地震の目ができる空白域に限って、過去に大地震が起きているんです。小さな地震が頻繁に起きるようになったら 近いうちに、その回数が多ければ多いほど大きい地震が予測されます。この方法だと、地震が起きる場所と時間と規模を予測 できるんです」

そんな木村教授がいまいちばん警戒が必要なのは、千葉と茨城で起きる直下型地震だという。
「今回の地震で日本全土にストレスが加わっているといえるでしょう。首都直下型を誘発するのではともいわれていますが、 そこにはいまのところ地震の目はありません。何も予兆のないところにはすぐに地震は起きません。ただ、茨城や千葉は以前 から、近いうちにM6を超える地震が起きるのではないかと予想されていました。こうしたエリアでは、かなり危険性が強まっ ているといえるでしょう」

※女性セブン2011年5月5日号

＜台湾＞「１１日に震度１４の大地震」予言で大騒ぎに
毎日新聞 5月11日(水)19時5分配信

　【台北・大谷麻由美】台湾中部・南投県埔里で予言者を名乗る自称「王先生」という男性が「東日本大震災から２カ月の１ １日に震度１４の大地震が起き、高さ１７０メートルの津波が台湾を襲う。１００万人以上が死亡する」などと予言。４月下 旬からインターネットで広まり、埔里にはこの話を信じる一般市民ら数十人がコンテナ約２００個でシェルターを作る騒ぎと なった。

　台湾気象局は「『震度１４』は存在せず、予言に科学的根拠はない」として惑わされないよう呼び掛けた。しかし、シェル ターには飲料水や米、燃料などの物資が大量に運び込まれた。予言した地震発生時刻の午前１０時４２分３７秒が近づくにつ れ、見物人や台湾メディアでシェルター周辺はごった返し、警官約１００人が出動した。

台湾：震災支援、突出の謎…親日派多く企業のメンツも
　【台北・大谷麻由美】東日本大震災で台湾からの義援金が今月１３日までに４８億５３７４万台湾ドル（約１３９億円）になり、１人当たりでは恐らく世界最大とみられる。日本への支援の背景には、日本好きの国民性や、企業のメンツなどがありそうだ。

　台湾の人口は２３００万人で１人当たりの義援金は約６００円。人口約４９００万人の韓国が聯合ニュースの集計で計５５６億ウォン超（約４２億円超、４月中旬現在）、人口３億人の米国で同国赤十字社に寄せられた義援金が１億２０００万ドル（約９９億円、３月末現在）であるのに比べても台湾の突出ぶりが目を引く。

　台湾は１８９５～１９４５年まで日本が統治した。李登輝元総統のような日本語教育を受けた世代が今も活躍し親類関係も多い。経済的な結びつきも深く、長い。対日貿易総額は中国に次ぐ２位、日本からの輸入額は１位だ。「台湾企業は日本のおかげで大きくなれたという意識が強い」（外交関係者）。義援金は恩返しの意味を含む。また、寄付は実名公表が多く、企業のメンツもあって額が増えた。

　昨年の訪日者数は、韓国、中国に次いで多い約１２７万人。人口の５・５％が日本に行ったことになる。３時間前後で気軽に行ける日本は、身近で治安が良く、漢字が読めて便利なのだ。昨年１月の世論調査では、５２％が「最も好きな国」に日本をあげ、２位の米国（８％）、３位の中国（５％）を大きく引き離した。

　台湾（中華民国）は７２年に日本、７９年に米国と外交関係が無くなった。しかし、経済や安全保障の面で日米は特別な存在のままだ。重要性と親近感から海外ニュースは日本や米国関連ばかり。地元テレビ局と同様にＮＨＫも見られる。東日本大震災の当日、台湾人の多くは深夜までＮＨＫの生中継を見ていた。

　台湾の世新大学放送管理学部の羅慧※助教授は支援拡大の背景を、台湾でも地震が頻発することによる日本への共感のほか▽情報発信力の高い芸能人によるチャリティー番組▽台湾メディアの特徴でもある扇情的な報道－－が影響し「日本を助けなければ、と感情的に揺さぶられた」と分析する。民衆の反応を受け、馬英九総統ら政治家たちが熱心に支援したのも効果的だった。

　中国の存在感の陰に隠れがちな台湾にとって、人道支援は国際社会で存在感を示す重要な機会でもある。今年２月のニュージーランド地震の際は、日本より先に救助隊を現地に派遣した。

　※は「雨」の下に「文」